お気に入りのカレンダー

それほど広くなくてもいい。
だが、外観も内装も現代的でおしゃれな物件である。 前出の3浦展によれば、「住宅の必要面積は家族の年齢の総和であるという法則がある」という。
つまり、30歳のシングルなら30平方メートル、25歳と25歳のカップルならば50平方メートルは欲しい、というわけだ。 同じシングルでも、年齢がかさむと、より広い面積が欲しくなるという事実はたしかにある。
なるほど、案外、実感に迫る説である。 30〜50平方メートルの、従来のマンションのカテゴリーにない、新しいタイプのマンションは、ちょうどでサイトから独立を果たそうとするジュニアファミリー世代のシングル層が求める広さともぴったりと符号するマンションだったのだ。
都市部では、非婚、晩婚化はさらに加速しており、いまや、30代後半になっても、結婚していないことなど、少しもめずらしくはない。 少子化現象は年々、すさまじいまでの勢いで加速している。
現在、日本を大きく揺るがしている社会問題の根源となっているのは、予想をはるかに超えた少子高齢化の加速である。 日本の女性は、いまや、世界でもっとも子どもを産もうとしない女性になってしまったのだ。
日本女性の合計特殊出生率（1人の女性が一生の間に産む子どもの数）はこの数年、ずっと1.3人台で推移し、平成15年にはついに1.29にまで落ち込んだ。 国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計」（平成12年）によれば、2025年には、女性の3人に1人は子どもを産まなくなるという。
さらに、高齢者の増加、離婚率の急増などの要因も加わり、「2020年には、大半の都道府県において、単独世帯が最大の家族類型別割合を占める」という予測もある。 こうした展望から、今後、消費の主体を構成する若い世代が激減していくことは明らかである。
そのため、現在、あらゆる業界では、マーケットが縮小していくことを視野にとらえ、さまざまな転換を試みている。 具体的にいえば、シニア向けの商品開発を急いでいるのである。

だが、シニア層は、一般的には収入がなくなるか、きわめて細くなる。 さらに、それまでの人生歴で、必要なものはほとんど手元にそろっている。
そして、少々、古くなっても、十分な機能を発揮している間は、それほど頻繁に買い換えようとも思わない。 若い世代のように、新機種の携帯電話が出れば、クレジットの分割払いを使ってでも買い換えたり、新しいファッションが登場すれば、ボーナス払いを利用してでも、季節に先んじてそれを求めるというような、消費に対する積極性は薄らいでくる傾向が強い。

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